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2016年04月25日

科学的に裏付けられた脳に好影響な7習慣

私たちが持つ体の部分の中で脳こそが最も優れたものだと言えるでしょう。しかしこの脳に対して、何が良いのか、一般的に様々なことが言われますが、科学的に証明されたものはそれほど多くありません。ここではそれら7つをご紹介します。

運動

肉体的運動をすると脳の健康と認知機能に好影響だと証明されています。運動を定期的にする人は脳が大きく、思考や記憶に優れ、認知症のリスクも少ないそうです。高齢者への実験では、運動をよくする人は認知力が10歳も若く出たそうです。この原因ははっきりとはしませんが、おそらく運動によって血液が脳にも十分送られるからではと考えられています。また運動は海馬に新たな神経細胞を作ります。海馬は学習や記憶に携わり、これが萎縮するとうつ病やアルツハイマーとなります。


しかし運動でも衝撃の強いサッカーやラグビーは脳に悪影響で、認知症の可能性を高めたりするそうです。運動を始めるのは早い年齢で始めた方が効果も大きいそうです。

食事とスパイス

脳はかなりのエネルギーを使います。大きさだけだとかなり小さいのに、体全体のエネルギーの20%を必要とします。しかし考えたり、学習したり、記憶や体をコントロールするのはかなりエネルギーが要りそうです。そのためにも何を食べるかが大事になります。加工されていない新鮮なものを食べると血糖値がゆっくりと上がるので、長時間、一定したエネルギーを脳に与えられるそうです。

ビタミンとミネラル

脳が機能するためには幾つかのビタミンが必要だと言われています。ビタミンB12は中枢神経系に不可欠なものであり、これが足りないと記憶喪失につながります。ビタミンDが欠けると認知能力が低下します。鉄分も、酸素を運んでくれるので、脳が正常に働くために(特に女性の月経中)必要です。こうしたものはサプリメントからでも良いですが、食事から摂るのが理想だそうです。




コーヒー

カフェインの覚醒効果だけではなく、アデノシン受容体を防ぐことで、うつ病、アルツハイマー、パーキンソン病のリスクを下げてくれるそうです。血管の健康をよくしてくれるのが原因だと考えられています。

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瞑想

瞑想は数千年前から実践されてきましたが、ここ10年ほどその効果が科学的に検証されてきています。瞑想をすることで、大脳皮質が分厚くなったり、恐怖や不安を作る扁桃体が縮んだりします。また集中力がない状態の時に感じる不安の度合いも下がるそうです。また、脳内の異なる部分を繋ぐ白色物質を強化し、集中力を高めてくれるそうです。


教育的な活動

生涯にわたって考える習慣があると認知的な健康につながります。だからクロスワードや数独がよく使われています。こういった考える癖が病気を防ぐとは言いませんが、認知回復をもたらすので、プラスであることは確かです。こういった習慣がある人は、脳の病気に対しても対抗できる力が強いと言われています。


睡眠

睡眠中に脳はたくさんのことをします。記憶の強化だったり、不要なつながりを排除します。睡眠不足は認知力に悪影響します。集中力を欠いたり、学習や、創造力のマイナスとなります。睡眠不足が長期間続くほど、その回復に時間がかかります。通常、7時間が最低限必要だと言われています。




脳は一生付き合う臓器です。これら7つの内、できるだけ多くの事を実践すると良いと思います。

参照
http://www.forbes.com/sites/alicegwalton/2016/04/14/7-habits-that-may-actually-change-the-brain-according-to-science/#2deca6237a9c
posted by ヤス at 00:25| Comment(0) | TrackBack(0) | 健康・メンタルヘルス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年04月12日

マインドフルネスは腰痛にも効く

アメリカでは1億人の成人が慢性的な体の痛みを経験していると言います。ピッツバーグ大学医学部の研究で、8週間のマインドフルネス・トレーニングをすると、高齢者が抱える慢性的腰痛の痛みを軽減でき、腰の機能を強めることができると報告しています。


今回の実験では282名の高齢者(平均年齢74歳)が参加し、2つのグループに分けられました。1つが制御グループで、8週間、特定の教育プログラムを受けました。もう1つのグループは介入グループで、マインドフルネスの瞑想トレーニングを受けました。





マインドフルネスのグループは3つの瞑想を学びました。1つ目が、「自己チェック」といって、体の感覚を何の判断もせずに感じていく瞑想。2つ目が座った姿勢で呼吸に注意を向けるもの。3つ目がゆっくりと歩き、その間、体に意識を向ける散歩瞑想。

両グループはこのプログラムを終えてからと、その後フォローアップで6ヶ月後に集合し、アンケートを記入しました。

8週間のプログラムを終えてからの調査では、痛みと機能において改善したことがわかりました。そして、その6ヶ月後では、「現在も生じていて、激しい痛み」という欄に置いて、最も大きな改善を見せました。


実験者たちは慢性的な痛みに対して、薬を使わない介入をもっと探るべきだと述べています。というのも、薬による介入は患者がその副作用を怖がっていたり、医者の方にも最適な薬を選ぶ知識がなかったりするからです。

もし読者の方で腰痛に悩んでいたら、この実験で使われた上記の3つの方法がお薦めでしょう。


参照
http://www.mindful.org/using-mindfuness-to-treat-back-pain/?utm_content=buffer5ad5d&utm_medium=social&utm_source=twitter.com&utm_campaign=buffer
posted by ヤス at 03:29| Comment(0) | TrackBack(0) | 健康・メンタルヘルス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年04月10日

ジョギングが広まったようにマインドフルネスも

マインドフルネスが近年注目を集めています。医療や心理療法の分野ではもちろん、その他、ビジネスや政治でも使われてきています。アメリカの科学者、ジョン・カバット・ジンが慢性的な痛みに悩む患者のためにそもそもは開発されました。


その後、イギリス、オックスフォード大学の心理学者、マーク・ウィリアムズを中心とするチームが再発的なうつ病に有効だと発見します。その後、マインドフルネスはイギリス中の再発性うつ病に対してオススメのアプローチとなります。

そこから、エクセター大学のウィレム・クイケンらが、それ以外の事柄にもマインドフルを使うとどうなるのかという研究を始め、更に盛んになっていきました。


カバット・ジンはよくジョギングの例えを使います。1960年代に彼はジョギングを始め、周りの人はそれはちょっと変だと感じました。しかし現在では多くの人がジョギングをしています。マインドフルネスの流行度は、ジョギングよりも急ピッチです。ジョギングが一日中机に縛られた労働者の健康に大事なように、マインドフルネスも情報の溢れた現代の人にとって必須なものとなるでしょう。

マインドフルネスが教えてくれることは、私たちの経験の大部分が、脳によって形作られるということです。これを頭だけではなく、体で体験することは、大きな経験となります。私たちに制限をもたらすと考えられる、衝動的な動きを止めて、より創造的で、同情的で、辛抱強く、勝手な思い込みをしないような反応を引き出してくれます。


マインドフルネスはその後、科学的に分析され、元々の生まれであった仏教から離れ、応用されていきます。現在では、労働者や軍人が、彼らのパフォーマンスの向上のために利用しています。

参照
http://www.theguardian.com/commentisfree/2014/may/06/mindfulness-hospitals-schools
posted by ヤス at 06:07| Comment(0) | TrackBack(0) | 健康・メンタルヘルス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年04月01日

認知症ロボットとICTが日本の進んだ認知症ケアか

日本は高齢化社会だと言われています。2013年の段階で国民の4分の1が65歳以上だと言われています。総人口が1.3億人なので、3200万人が65歳以上という計算になります。そして、2035年には65歳以上の高齢者率が33%、2060年には40%になると予想されています。


高齢化社会はイギリスも同じです。イギリスの人口はおよそ6300万人。このうち1000万人は65歳以上だと言われています。

ちなみに2010年の各国の平均寿命で日本は最も長寿の国だとされています。男女総合で82.73歳(男79.29、女86.96)です。この次にスイス、香港、オーストラリア、イタリアといった国々が続きます。オランダは15位(総合80.20、男78.5、女82.19)イギリスは23位(総合79.53、男77.38、女81.68)となっています(参照)。

そして、多くの高齢者が抱え得る問題に認知症があります。WHOが2015年の3月に認知症に関する会議を開き、そこでは世界には約4750万人の認知症患者がいて、そのうちの6割は中国やインドの低所得者だと報告されました。認知症患者は近年、世界で800万人ずつ増えていて、2030年には7560万人になると予測されています。


イギリスの場合、1000万の高齢者のうちの8%である80万人が認知症を患っていると言われています。日本ではその2倍の16%、つまり、6人に1人、総数で約500万人が認知症を抱えると言われています。

そして、健常者と認知症の中間にあたる軽度認知障害(Mild Cognitive Impairment, MCI)の人数は、厚生労働省の見積もりによると約400万人いるのでは、と考えられています。MCIとは、認知機能(記憶、決定、理由づけなど)の内、最低1つの機能に問題が生じて入るが、日常生活には支障がない状態をいいます。MCIを放置しておくと、4年間の間に50%の人は認知症を患うを考えられており、現在、MCIの早期発見が重要視されています。


また、厚生労働省は「ひもときねっと」という認知症の人に対するケアを強化する事業を実施しました。ここでは認知症ケア実践者が、認知症のケアに関して気づきをシェアしたり、有効な事例を共有する事で、認知症ケアの改善を試みました。

例えば、ここではケーススタディとして、共通のワークシートを使い、ケアをする人、そして、それをスーパーバイズする人たちで、気づきを促す会話をしていきます。ワークシートのフレームワークとしては、課題の整理、ケアする人が想定する対応策、患者の状態を事実ベースで記述、課題の背景や原因の整理、当初書いた課題を患者の視点で見てみる、解決に向けた新たなアイデア、スーパーバイザーからのアドバイス、といったような流れを踏みます。

オレンジプランといって、認知症高齢者が住みやすい、また、彼らの意見がきちんと尊敬されるような地域社会の構成に対する動きも進められています(2012年9月開始)。このプランの柱となるのが認知症サポーターの育成です。認知症に対する全体的な理解を強めようということで全国で90分の講義を受けて、認知症への理解、アプローチの仕方を学びます。認知症サポーター養成講座は、地域の住民や金融機関、スーパーマーケットの従業員、小・中・高等学校の生徒など、幅広い人に受講され、現在600万人以上のサポーターが誕生しているそうです(参照)。

その他、小・中学校で認知症サポーター養成講座を実施したり、その他、認知症に関する授業を実施したり、大学生のボランティア機会として、認知症患者をサポートする機会を作ったりしています。また、かかりつけ医や、歯科医、薬剤師といった高齢者が頻繁に通う専門医の間でも認知症への理解を深めるよう講座を開講、などといった動きがあるようです。

MCIにもあるように、事後発見ではなく、早期発見も重要な点です。約7割の診断が、軽度の認知症から中度に向かう段階で成されています。認知症に対して正しい理解を持つことで、より早い段階で医者に会うことができます。

また若年性認知症も近年調べられている分野で、全国における18〜64歳の人口において約4万人が患っていると考えられるそうです(0.05%)。推定発症年齢の平均は51.3±9.8歳(男性51.1±9.8歳、女性51.6±9.6歳)だったそうです。これを受けて政府は若年性認知症コールセンターを各地に設置しました(参照)。

WHOで日本が発表した独特な対策としては、認知症ロボットとICTがあります。ICT(Information and communication technology)は、スマートフォンやタブレットを使って、在宅の認知症患者をサポートします。健康管理端末を使って、血糖値や血圧を測って、医者のデータベースに送信したり、食事の写真を送ったりすることができます。医者もそれを元にアドバイスを与えることができます。

ある日本の研究チームは2008年にスカイプのようなテレビ電話を使った介入で、食事の写真を管理したり、認知リハビリとしてのしりとりや塗り絵を差し出して、やってもらうなどをして、高い効果を出したそうです(参照)。

認知症ロボットに関しては、積極的にコミュニケーションを取ろうとするので、それによって、認知症防止やうつ防止の効果が見込まれるそうです。機能としては家族の名前を覚えたり、患者の気持ちを察したり、算数の問題を出したりするものがあるそうです。他のタイプのロボットでは、アニマルセラピーと同等の効果が見込まれるもので、世界で最もセラピー効果があるロボットとしてギネス認定をされているパロというアザラシ型のロボット。センサーと人工知能で、人間の五感を刺激し、癒しを与えるようにできているそうです(参照)。


高齢化が激しく進む国として、何か有効な認知症対策をもっと世界に発信できたらいいなと思います。




posted by ヤス at 07:13| Comment(2) | TrackBack(0) | 健康・メンタルヘルス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年01月31日

メンタルヘルスの病気を患う人をどう呼ぶか

新たな研究で、メンタルヘルスに関する症状を患う人をどう呼ぶかが、その人の社会での受け入れやすさに影響すると報告しています。メンタルヘルスの病気を抱える人を「メンタルが病気(mentally ill)」と呼ぶ場合、「メンタルの病気を持つ人(people with mental illness)」と呼ぶ場合と比べて、周りの人の許容度は減ったそうです。つまり、「メンタルが病気」と表現をした場合、人はその人たちに近寄りがたく感じる


今回の実験は、言葉をどう使うかが感覚に影響するということを示唆しています。

今回の実験はオハイオ州立大学の教育学部による実施で、221人の学生、211人の地元の成人、そして、269人のカウンセリングに従事する人たちが参加しました。

全参加者が『メンタルの病気に対する態度(Community Attitudes Toward the Mentally Ill (CAMI))』というアンケートに回答しました。アンケートでは、メンタルの病気に対する態度に関して、権威主義、善行、社会的制約、そして、地域社会のメンタルヘルスに対する思考といった項目で質問が設定されました。

そして、言葉の表現が「メンタルが病気(mentally ill)」と「メンタルの病気を持つ人(people with mental illness)」だけ、変えて実施されました。例えば、「メンタルが病気な人は、地元社会から隔離されるべきだ」というものと、「メンタルの病気を持つ人は、地元社会から隔離されるべきだ」というように。こういった項目に、参加者は「強く同意」から「強く反対」の5段階で答えていきます。


学生、成人、カウンセリング業者、すべてのグループで「メンタルが病気」な人に対しては、「メンタルの病気を持つ人」と比べて、許容度は少ない結果となりました。

研究者は人を第一に考えた言葉表現の大事さを訴えています。メンタルの病気は、彼らのアイデンティティではありません。「メンタルが病気」な人というと、病気がアイデンティティに掛かってきますが、「メンタルの病気を持つ人」と表すと、アイデンティティは病気と切り離されます。

研究者はカウンセリングに従事する人までもが、言葉遣いに影響されることは驚きだと述べています。

他のデータでは、メンタルヘルスの病気を抱える人の9割が高度の差別を感じると報告されています。


参照
http://www.medicalnewstoday.com/articles/305693.php?tw
posted by ヤス at 08:26| Comment(0) | TrackBack(0) | 健康・メンタルヘルス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする